住みたい賃貸物件が見つかり、不動産会社で入居の申し込み手続きをおこなう際には、入居審査の通過が不可欠です。
入居審査は主に大家や管理会社がおこなうもので、審査基準はそれぞれ異なります。
そこで今回は、賃貸物件の入居審査の一般的な基準および通過のためのコツをご紹介します。
賃貸物件を契約する際におこなわれる入居審査とは？
入居審査とは、入居希望者が対象物件に住むにふさわしい人物かどうかを判断するためのものです。
仮に入居後に家賃の支払いがなければ、物件のオーナーにとって大きな負担になりかねません。
また深夜に生活音が大きく出るなどトラブルを引き起こすような人物が入居したら、他の入居者が出ていき空室率も高くなるでしょう。
そういったさまざまな問題を未然に防ぐために、入居審査はおこなわれているのです。
入居審査の期間は3日から7日程度ですので、もし1週間を過ぎても連絡がなかったら不動産会社の担当者に進捗を確認しましょう。
賃貸物件の入居に必要な年収の基準とは？
入居審査をクリアする目安とされているのが、家賃1か月分の36倍以上の年収です。
したがって年収が400万円であれば、1か月分の家賃は約11万円1,000円以下（400万円÷36）が理想といえます。
審査の基準は不動産会社および物件によっても異なっており、40倍の年収などさらに厳しい基準を設けている例も少なくありません。
もちろん審査は収入だけではないため、数百万円など一定の蓄えがあれば、基準を下回る年収でも審査を通過できる可能性はあります。
年収基準で入居審査に落ちるのを防ぐコツとして、手取り年収を基準にする方法があります。
手取り年収は税金などを差し引いた実際に手にする収入であり、額面年収で36倍の基準をギリギリで満たしているより有利です。
賃貸物件の入居審査に落ちる方の特徴および共通点
入居審査に落ちる方の特徴および共通点は、大まかに分けて4点です。
●非正規社員である
●水商売をしている
●勤続年数が短い
●ブラックリストに掲載されている
正社員よりもアルバイトやパートなどの非正規社員のほうが収入が不安定とみなされるため、審査に落ちやすいです。
また水商売の方は、生活時間帯が異なることで生活音などの近隣トラブルが発生しやすいのが原因で審査に落ちることがあります。
勤続年数が数か月と短い方は仕事を転々としているとみなされ、審査で不利になります。
個人信用情報に2か月以上の長期の滞納や債務整理などの金融事故（ブラックリスト）が掲載されている方も審査に落ちやすいです。
ただ5年から10年以上前の金融事故はすでに時効を迎えており、信用情報から情報が削除されているので審査に大きな影響は与えません。
まとめ
入居審査で重要なのが収入であり、家賃は年収の36分の1以下に抑えるのがおすすめです。
ほかにも雇用形態や勤続年数など各種入居審査に関わる項目はあるので、不安な項目が1つでもある方は弊社までぜひご相談ください。
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