マイホームを検討している方は、建築条件付き土地と記載された物件を目にする機会があるでしょう。
割安な土地価格が魅力的に感じる物件もありますが、購入後のトラブルを避けるためにも物件についての理解を深める必要があります。
今回は、建築条件付き土地とはどんな物件なのか、建売住宅との違いや購入時の注意点について解説します。
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建設できる家の制限がある建築条件付き土地とは
建築条件付き土地とは、売り建て住宅とも呼ばれ、売主が買主に対して建築条件を指定する土地です。
通常、購入した土地の使い道は購入者が自由に決められます。
しかし、建築条件付き土地を購入すると、売主が指定した条件を守らなければなりません。
多くの場合、指定の建築会社で一定の期間内に住宅を建築する、との条件が指定されます。
建設される家の内容は建築会社によってすでに決められており、思いどおりの家を設計できるわけではありません。
一定の期間内とは、3か月以内のケースが多く、期間内に建物のプランを決定して建築依頼まで済ませる必要があります。
建築条件付き土地を購入するタイミングは、プラン検討や打ち合わせのできる余裕のある時期がおすすめです。
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建築条件付き土地と建売住宅のそれぞれのメリット
建売住宅は、すでに建築された家を土地付きで購入する物件です。
一方、建築条件付き土地は土地を買ってから指定された条件で家を建てます。
土地を割安に購入し、建築会社が指定した参考プランをもとにスピーディに家を建てられるメリットがあります。
費用が発生する可能性はあるものの、建築会社が指定した参考プランはある程度の変更が可能です。
また、基礎や内装工事などの家を建てる過程が確認できるのもメリットでしょう。
建売住宅の間取りの変更は、ほぼ不可能です。
しかし、土地建物の売買契約のみなので金融機関のローンが1回になり、引渡しまでの金利は発生しません。
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建築条件付き土地を購入するときの注意点
注意点として挙げられるのは、家の間取りやプランニングの際の制約がどの程度なのかの確認です。
自由に設計できるケースもあれば、ほとんど施主の意思を反映してもらえないケースもあります。
土地の売買契約前によく確認し、少なくとも建物の建築請負契約までには、自分の理想の家づくりができるのかを見極めましょう。
なぜなら、土地の売買契約後でも建物の建築請負契約締結前であれば解約が可能だからです。
まれに、土地の売買契約の締結と同日に工事請負契約も締結しようとする業者があるようですがきっぱりと断りましょう。
また、仲介手数料は土地のみであり、建物の請負代金の仲介手数料を支払う必要はありません。
さらに、工事監理や社内検査を適切におこなっていないケースでは、住み始めてから不具合が起こる可能性もあります。
不安な方は、建築途中の住宅検査の利用を検討しても良いでしょう。
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まとめ
建築条件付き土地とは、土地を買ってから指定された条件で家を建てる物件です。
費用を抑えつつ、建築会社が指定した参考プランにある程度の変更をくわえて好みの家を建てたい方には適しているでしょう。
注意点としては、家の間取りやプランニングの制約や自由度が自分の家づくりとマッチするのかを確認する必要があります。
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